ジュースや食品、グッズなどを取り扱う自動販売機の多くは、ただ設置するだけで収益が見込めます。
そのほか、自社の商品を自動販売機で販売したいという場合は、汎用性のある物販機を利用することで対応が可能です。
しかし、物販機の導入は、購入または契約方法によって、初期費用が発生したり、日々の管理の手間やコストなどが必要となったりしますので、導入だけでなく設置後のこともしっかり計画された上で、検討することをおすすめします。
では、物販機の導入方法と運用ポイントについて解説していきます。
物販機の導入方法は3種類
物販機の導入方法には、「レンタル」「リース」「購入」の3種類があります。
物販機の設置期間がどのくらいか、物販機で販売したい商品はどういったものかによって、契約方法も導入する機種も変わってきます。
そこでまずは、導入方法について見ていきましょう。
短期間の設置ならレンタル契約
物販機の設置期間が1週間や1ヶ月のように短期間だけ、あるいはイベント開催中のみ設置したいという場合は、レンタルでの利用がおすすめです。
レンタル会社が保有している機種の中でしか選ぶことはできませんが、レンタル期間中の使用料だけで、それ以外の費用がかかりません。
手続きも簡単で、契約期間が終了すればレンタル会社へ返却するだけと、面倒な保守管理も必要ありません。
リースなら初期費用を抑え月々の支払いは定額
リースは、顧客が希望する物販機をリース会社が購入し、その自販機を長期間、定額で借り受ける契約方法です。
リース契約なら新品の最新機種も初期費用をかけずに導入することができ、日々の管理もリース会社が担当してくれるため、管理の手間がかかりません。
しかし、リース契約を結ぶ時は、支払い能力があるかどうか金融機関の審査を受ける必要があります。この審査に通らなければ、物販機を導入することはできません。
また、リース期間は途中解約することができず、どうしても解約をしたい場合はリース料の残金と解約手数料を支払う必要がありますし、途中解約せず契約満了まで支払いを続けたとすると、総支払額は購入した場合よりも高くなってしまいます。
購入した場合はすべての管理を自分で行う必要がある
好きな物販機を新品・中古問わず導入することができ、さらに金融機関の審査を受ける必要もなく導入できるのが、物販機を購入する方法です。
自由に機種を選ぶことはできますが、初期の導入費用がかかることはもちろん、設置から毎日の管理、修理対応などすべて自分で対応しなければなりません。
例えば、商品の補充や賞味期限の管理、釣り銭の補充、季節毎の商品の入れ替えなど、利用者が快適に利用できるように常に配慮する必要があります。
しかし、物販機の購入に当たっては、助成金が利用可能である場合もあり、初期導入費用を安く抑えることができます。
令和3年6月現時点で、利用できる可能性のある助成金は以下の2つです。
- 日本商工会議所「小規模事業者持続化補助金」
https://r1.jizokukahojokin.info/ - 全国中小企業団体中央会「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金」
https://portal.monodukuri-hojo.jp/about.html
物販機を購入して設置することを検討しているのであれば、助成金の利用可否について、事前に購入先へ問い合わせしてみると良いでしょう。
なお、助成金には申請期限が設けられていますのでご注意ください。
物販機を導入する時のポイント
物販機を導入する時に、いくつか注意したいポイントがあります。
設置から物販機の稼働までをスムーズに対応できるように、あらかじめ注意ポイントを確認しておきましょう。
取り扱いたい商品に対応した機種を選ぶ
物販機は飲食物はもちろん雑貨やグッズ、書籍など多種多様な商品を扱うことができます。
そのため、設置したい商品によって、物販機も選ぶ必要があります。
例えば、設置場所は屋外か屋内か、販売したい商品のサイズはどのくらいか、また温度設定は必要かなど、取り扱いたい商品の特性にあった物販機を選択するようにしてください。
設置スペースや電源の確保
物販機を置いて売り上げを確保するためには、いろいろな条件をクリアした設置スペースを確保する必要があります。
単純に、自社内や自社の玄関前に設置すると決めているのであれば問題ありませんが、多くの人を対象とする物販機の場合は、そもそも人目に付く場所に設置しなければ意味がありません。
そのため、奥まった場所や行き止まりの路面上など、人通りが少ないような場所は避けた方がよいでしょう。
物販機の設置には電気工事や、商品によっては水道工事が必要となるケースもありますので、そういった条件も考慮のし、設置場所を検討してください。
必要に応じて許可が必要
物販機で利用して商品を販売する場合、商品によっては地方自治体へ届け出が必要となることがあります。
例えば、たばこや酒類はたばこ税や酒税により、カップ式自動販売機や調理式食品自販機、牛乳自動販売機は食品衛生法に基づいて対応する許可を受けなければなりません。
そのほかにも自治体によって、設置場所やゴミの処理方法などの届け出が必要となる場合もあります。
物販機を設置する時は、設置の許可や各種届け出の有無についても合わせて、確認しておくようにしてください。
まとめ
物販機を導入することで、営業時間を気にすることのない、365日24時間働く営業担当者を手に入れることができます。
導入方法によっては、初期費用からメンテナンス費用までを含んだ定額料金で利用することも可能です。
人件費をかけずに商品を販売することができる物販機を、ぜひ販路拡大にお役立てください。
